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脱産業社会に向けての課題(2)

脱産業社会に向けての課題(2)

公開論文

脱産業社会に向けての課題(2)
―レジャー研究の自分史―

今号では、余暇開発センターの私たちの研究グループが、脱産業社会における社会経済理論について、どのような検討を行ったかを回想したい。最初に、新しい社会経済理論を必要とした現代レジャーの政策課題を振り返り、次に、時間配分の経済学、レジャー・エコノミクスを取りあげる。

脱産業社会に向けての課題(2) ―レジャー研究の自分史―(PDF形式/703KB)
著:松田義幸
実践女子大学 生活科学部紀要第 39号,40~57,2002 掲載

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1.現代レジャーの政策課題
1-1.欧米レジャー事情調査(1972)
1-2.アメリカとフランスにみるレジャー観の違い
1-3.アメリカのレジャー政策の理念と実際
1-4.フランスのレジャー政策の理念と実際
1-5.日本のレジャー政策への提言

2.余暇時代における産業活動の社会的位置づけ(1972)
2-1.余暇開発センターの設立
2-2.労働経済学の「所得-余暇」選好理論
2-3.レジャー時間決定の諸変数
2-4.レジャー・エコノミクスの理論
2-5.レジャー時間増大の消費構造への影響分析
2-6.レジャー時間増大のマクロ経済への影響

コンテンツ名 脱産業社会に向けての課題(2)
公開日 2014年2月12日 (初出 『実践女子大学 生活科学部紀要第39号』 2002年)
講師 松田義幸
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プロフィール

松田義幸

尚美学園大学学長・森永エンゼル財団理事。専門分野は生活文化史。日経広告研究所、余暇開発センター研究主幹、筑波大学大学院客員教授等を経て現職。

肩書などはコンテンツ収録時のものです

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