脱産業化に向けての課題 レジャー研究の自分史 (3)
公開論文
脱産業社会に向けての課題(3)
―レジャー研究の自分史―
日本社会はバブル経済崩壊後の長びく不況に苦しんでいる。考え得るすべての政策を講じても、不況を抜け出せずにいる。いかにすればよいのか。これまでの政策をレビューしまだ1つだけ考えられていない政策がある。それは時間配分の政策である。余暇開発センターの1973年の研究プロジェクトを振り返り、現在、日本社会が取り組んでいる構造改革に、時間配分の政策視点をつけ加えることを考察する。
脱産業社会に向けての課題(3) ―レジャー研究の自分史―(PDF形式/2MB)
著:松田義幸
実践女子大学 生活科学部紀要第40号,82~97,2003 掲載
1.人類の恒久的課題―生活の楽しみの追求
1-1.1970年代のレジャー課題
1-2.経済学者・ケインズのレジャー観
1-3.社会学者・清水幾太郎のレジャー観
2.レジャー・マクロ経済モデルの構築と未来予測
2-1.1970年代の政策課題
2-2.レジャー・マクロ経済モデルのフレームと作業内容の手順
2-3.レジャー・マクロ経済モデルの構築
2-4.需要決定型から供給決定型へのモデルの転換
2-5.レジャー・マクロ経済モデルのアウトライン
2-6.1985年の日本経済とレジャー活動の予測
2-7.1985年のレジャー政策課題
3.21世紀の労働、余暇、教育への時間配分政策
3-1.生涯生活時間の組替政策
3-2.ラーニング・ソサエティに向けて
コンテンツ名 | 脱産業社会に向けての課題(3) |
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公開日 | 2014年2月12日 (初出 『実践女子大学 生活科学部紀要第40号』 2003年) |
講師 | 松田義幸 |
簡易プロフィール | 松田義幸尚美学園大学学長・森永エンゼル財団理事。専門分野は生活文化史。日経広告研究所、余暇開発センター研究主幹、筑波大学大学院客員教授等を経て現職。 肩書などはコンテンツ収録時のものです |
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